健康経営会社情報|Corporate Profile
Employee Health
従業員の健康づくり
基本的な考え方
心身の健康増進は、従業員とその家族の幸せにつながるとともに、従業員がいきいきと働くための源となります。
デンソーテンは、従業員の健康増進を経営課題の一つと位置づけ、2018年7月に「健康宣言」を発表するとともに、健康増進に向けた従業員の意識向上と職場での活動促進を図るため、心身両面の健康施策の充実に取り組んでいます。
- 2018年7月1日 制定
- 2019年7月1日 改定
- 2023年7月1日 改定
デンソーテングループ健康宣言
心身ともに健康であることは、従業員一人ひとりの幸せと家族の幸せにつながります。
心身ともに健康であることは、職場の人間関係を円滑にし、組織活性化の推進力となります。
心身ともに健康であることは、笑顔と情熱を生みだし、人を惹きつける元気な会社づくりの原動力となります。
デンソーテングループは、従業員一人ひとりが元気でやりがいを持って働き、定年後も豊かな人生を送ることができるように、基盤となる健康づくりを支援していきます。
みなさん自らも生活習慣を見直し、疾病予防・健康増進の活動に取り組んでいきましょう。
【健康三訓】※健康に対する心構え
- 1仕事よりも健康優先
- 2休むことも仕事の一つ
- 3頑張ることは大切、頑張れる体はもっと大切
2023年7月
株式会社デンソーテン 代表取締役社長米本 宜司
重点健康施策
会社とともに一人ひとりが健康への第一歩を踏み出し、組織の健康レベルも向上していけるよう、次の3つに重点を置き、健康施策を推進します。
一人ひとりの健康意識の向上
各種セミナーの開催や、健康情報の展開、健康診断時の保健指導等を通じ、ヘルスリテラシー(健康意識)の向上と病気の予防に重点を置いた活動を推進します。
健康を軸にした職場活性化
生活習慣改善テーマを自ら選択しチャレンジする「いきいき健康チャレンジ」を開催しています。職場の仲間とともに楽しく活動し、コミュニケーションを活性化させることで、職場の健康レベル向上と、互いの健康を気づかい合える風土の醸成を図ります。
会社全体をより働きやすい環境に
年齢や性別、国籍を問わず、すべての社員がより働きやすい制度の導入や、働き方改革の施策など、多様な人材が輝く元気な職場環境づくりに努めていきます。
推進体制
健康推進室や安全衛生委員を中心としたメンバーで「健康協議会」を組織し、全社的に健康施策を推進しています。
推進体制図
- 社長は健康経営の責任者として、健康増進活動を牽引しています。
- コーポレート部門を担当する役員は、健康経営の推進責任者とし、年計会議(2~3月)、中央安全衛生会議(4月、10月開催)を通じて、年間の健康増進施策を決定し、健康推進室をはじめとした関連部門で健康協議会を組織して施策を展開しています。
- 各職場においては部門長、安全衛生指導員が中心となって、健康づくりに取り組み、従業員の健康意識とチームワークの醸成、職場の活性化を図っています。
健康経営の目的と課題
従業員のパフォーマンスの向上(生産性の向上)を図り、やりがい・働きがいのあるイキイキと働ける職場づくり(組織の活性化)を実現するために、アブセンティーズム・プレゼンティーズムの低減、ワークエンゲージメントの向上を課題と捉え、「健康リスク保有者の低減」「全従業員への健康増進活動の推進」のための施策を、PDCAを回し取り組んでいます。
健康経営の評価指標(2024・2025年度)
プレゼンティーズム ※1
2025年度
94.3%
100%に近いほど良好(生産性が高い状態)
アブセンティーズム ※2
2025年度
8.0%
数値が低いほど良好(生産性が高い状態)
ワークエンゲージメント ※3
2025年度
3.95/ 5
5点に近いほど高い状態
前年比 +0.05年度別データ(2021〜2025年度)と指標の定義を見る
| 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | 2025年度 | |
|---|---|---|---|---|---|
| プレゼンティーズム ※1 | 93.8% | 93.6%測定対象:6,936人 回答率:93.1% |
94.0%測定対象:7,031人 回答率:95.3% |
94.0%測定対象:7,223人 回答率:94.7% |
94.3%測定対象:7,159人 回答率:94.3% |
| アブセンティーズム ※2 | 40.6人 | 4.0%測定対象:4,786人 回答率:100% |
6.0%測定対象:4,428人 回答率:100% |
6.0%測定対象:4,730人 回答率:100% |
8.0%測定対象:4,397人 回答率:100% |
| ワークエンゲージメント ※3 | 3.80 | 3.82測定対象:5,131人 回答率:95.8% |
3.87測定対象:5,039人 回答率:97.0% |
3.90測定対象:5,171人 回答率:97.6% |
3.95測定対象:5,365人 回答率:97.8% |
- ※1 WLQによる仕事のパフォーマンス総合評価(生産性)を用いて調査を実施(対象:全従業員(外部派遣社員を含む)、2021年度より導入)
▶100%が最も良好な(最も生産性が高い)状態 - ※2 健康保険組合からの提供データより、欠勤に繋がりやすい疾患(循環器入院、がん入院、慢性腎臓病、2型糖尿病合併症)の3年分(当年度を含む)の各患者割合を算出(対象:定期健康診断受診者)
2021年度:各疾患者数(千人あたり)を合算
2022年度(測定方法変更)~:各疾患者数の割合を算出し合算
ex) 2025年度疾患者割合→2023~2025年度3年分の延疾患者数/2025年度末従業員数
▶数値が低くなるほど生産性が高い状態 - ※3 独自に作成した「職場力アンケート」を実施(年1回)、仕事への満足感、成長感、やりがいや達成感、自発性・主体性、職場のメンバーとの信頼感、コミュニケーションの状況等から仕事への活力・熱意・没頭状況を5点満点で算出(対象:全従業員)
▶5点に近いほどワークエンゲージメントが高い状態
健康経営戦略マップ健康経営に期待する効果と目指す姿を可視化しています。
健康経営戦略マップを見る- 従業員の「健康度の見える化 ※後述」のため実施している健康スコア(BMIと健康行動を確認)と職場力アンケート結果から健康経営で目指すワーク・エンゲージメントと組織の活性度状況を確認し、両指標の相関を検証しています。
- 健康スコアは毎年上昇〔25年度42.8%(前年比+1.8)〕、職場力アンケート点数も毎年上昇〔25年度3.95/5点(前年比+0.05)〕しており、両指標間には正の相関が確認できました。
健康スコア(健康行動)と生産性(プレゼンティーズム)・職場力の相関
健康づくりを通じ、生産性(業務パフォーマンス)が向上するとともに、職場力の向上にも良い影響をもたらす
※下記グラフ:横軸に健康スコア達成項目数、縦軸に生産性(プレゼンティーズム)・職場力を取り、部門別平均値をプロット
健康管理指標
※1 2025年度より「生活習慣スコア」に替わり「健康スコア」を指標(KPI)に変更、健康スコアとは健康行動等の8項目の内、6項目以上の達成者の割合
Investment
健康経営への投資
2025年度の健康経営の推進に係る投資費用は、約240百万円となっています。
| 項目 | 金額(百万円) | ||
|---|---|---|---|
| 人件費 | 137 | ||
| 設備関連(減価償却費) | 24 | ||
| 外注費・その他経費 | 81 | ※主な費用 | |
| 健康診断実施費用 | 62 | ||
| 教育・研修費 | 2 | ||
| ストレスチェック関連 | 7 | ||
| 健康相談窓口関連 | 4 | ||
| 合計 | 242 | ||
Key Initiatives
主な取り組み
2018年度から、全社課題の一つとして、健康経営の取り組みを掲げ、全社的な推進体制の強化と、従来から実践している健康づくり活動の充実に努めています。
生活習慣病対策
(1)糖尿病に対するリテラシーの向上
糖尿病対策を従業員の健康課題と捉え、健康診断結果において糖尿病予備群ないし糖尿病に該当する従業員に対し、eラーニングによる糖尿病対策研修を実施しています。
2025年度は、糖尿病をはじめとする生活習慣病予防への意識向上を目的に、世界糖尿病デーに合わせたイベントの一環として「ベジチャレ」を実施しました。測定機器(ベジメーター)を用いて、現在の推定野菜摂取量と推奨量とのギャップを「見える化」することで、自身の食生活を振り返り、野菜摂取について考える機会を提供しました。また、測定結果を活用した「部署対抗ベジバトル」や参加賞として有機野菜セットを用意するなど、楽しみながら参加できる工夫を取り入れ、2日間で約300名が参加しました。


(2)メタボリックシンドローム対策の推進(特定保健指導の強化)
メタボリックシンドローム該当者に対して、生活習慣病の予防対策として、社内専門スタッフによる特定保健指導を就業時間に受講できる体制を整えています。
特定保健指導期間の途中で離脱する人がおり、最後まで受講できた者の割合(指導完了率)を現状以上に高めていくことが課題と考えています。健康保健組合が目標としている指導完了率80%をクリアし、最終目標である95%以上達成のために、従来の取り組み(社内保健師による指導)に加え、実施方法の異なる外部業者を利用しています。また、特定保健指導の対象者には、健康経営推進担当役員の動画メッセージを送付し、生活習慣病のリテラシーを高めていただくとともに、健全な生活習慣を築くためにも、最後までの指導受講の必要性を伝える工夫を図っています。2025年度は、より若い年代から変化の兆し(肥満=BMI25以上)を捉え、早期改善が必要との認識から「カラダ改善プログラム」を導入しました。39歳以下でBMIが25以上の約350名を対象に、アプリを利用し、2ヶ月間、専属コーチによる食事・運動等の生活習慣改善支援を受けていただきました。
特定保健指導実施状況
| 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | 2025年度 | |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 指導対象者数 | 390人 | 570人 | 540人 | 588人 | 591人 | 524人 |
| BMI改善率 | 54.8% | 64.0% | 56.0% | 54.2% | 48.0% | ※2026年12月の健康診断で測定 |
(3)若年者向け健康支援
従業員の健康意識向上と疾病予防に向けては、できるだけ若いうちに生活習慣リスクを適切に理解し、自身の健康についてじっくり考えることが大切です。デンソーテンでは、新卒入社時、27歳および30歳到達時に、運動、食事、メンタルヘルスの3つを軸とした実践型の研修(ヘルスアップセミナー)を実施しています。



コミュニケーション研修(自己理解と他者理解)
ヘルスアップセミナー実施状況
| 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | 2025年度 | |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 参加者数 | 延べ 211人 | 延べ 592人 | 延べ 640人 | 延べ 772人 | 延べ 695人 | 延べ 798人 |
| 参加率 生活習慣改善率 |
94.3% (参加率) 43.3% (習慣改善率) |
84.0% (参加率) 43.4% (習慣改善率) |
100.0% (参加率) 52.7% (習慣改善率) |
97.8% (参加率) 42.6% (習慣改善率) |
98.9% (参加率) 44% (習慣改善率) |
98% (参加率) 46.9% (習慣改善率) |
2025年度は、社内コンビニで利用できる朝食券を生活習慣調査結果から、朝食摂取が4日/週以下の人に配布しました。3カ月間無料で朝食が提供されるキャンペーンを通じて、朝食摂取の習慣を身につけることを目的にしたもので、参加者の46.4%に改善が見られました。
(4)健康な食事の提供
本社においては、栄養バランスの摂れた食事(スマートミール※厚生労働省推奨)を提供し、食生活の改善につながる食育活動を推進しています。栄養バランスが考えられたヘルシーセットの提供や食物繊維、野菜をより多く摂取してもらうための工夫を図っています。


スマートミール®とは,健康に資する要素を含む栄養バランスのとれた食事の通称です。基準は厚生労働省の「生活習慣病予防その他の健康増進を目的として提供する食事の目安」が基本で審査・認証については、各学会等で構成される「健康な食事・食環境」コンソーシアムが実施しています。
※コンソーシアム参加団体:日本栄養改善学会、日本高血圧学会、日本糖尿病学会、日本肥満学会、 健康経営研究会等
喫煙対策
喫煙率の低減活動
喫煙による健康障害のリスク低減と受動喫煙防止を促進するため、喫煙対策の取り組みを進めています。喫煙環境の改善(屋内喫煙場の廃止)、就業時間内禁煙、屋外喫煙場所削減を実施や禁煙イベント/セミナーの開催、禁煙外来の導入など、様々なアプローチによる活動を展開しています。
《2018年~2025年(7年間)の禁煙外来結果》
喫煙率の推移(神戸本社)
喫煙者の更なる低減を図るとともに、受動喫煙防止対策として、就業時間内の禁煙を実施しています。
メンタルヘルス対策
メンタルヘルス不調者を早期発見し、早期にケアを開始するため、様々な施策を推進しています。
(1)「こころの相談窓口」の設置
常時、専任の医療スタッフが相談対応できる体制を整え、職場と密接に連携した支援をしています。
こころの相談窓口対応人数
| 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | 2025年度 | |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 対応人数 | 400件 | 501件 | 526件 | 735件 | 572件 | 544件 |
2025年度より、業務外の悩み・不安についても気軽に相談できる環境を従業員へ提供するため、外部EAPを活用した社外相談窓口を設置しました。(利用者:39名、延利用回数:50回)
(2)ストレスチェックの実施と事後対応
労働安全衛生法改正に先駆けて、2005年度からストレスチェックを受けられる環境を整備しています。個人への結果報告に加え、職場には集団分析結果をフィードバックし、従業員の心の健康づくりをサポートしています。高ストレス者には個別面談を実施し、早期にケアできるよう取り組んでいます。
ストレスチェック実施状況 ※国内正規従業員
| 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | 2025年度 | |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 実施者数 | 3,770人 | 4,116人 | 4,616人 | 4,627人 | 4,730人 | 4,621人 |
| 実施率 | 89.7% | 92.0% | 93.0% | 95.4% | 94.7% | 94.3% |
(3)復職支援制度の整備
長期休業から復職する従業員が円滑に職場復帰できるよう、産業医および専任スタッフと職場(上司)が密接に連携したサポート体制を整えています。
※復職支援プラン書を上司と本人で段階に分けて業務計画を作成し、段階ごとに面談を実施、計画に対する評価と体調評価を実施しています。業務計画は、復職時は本来の業務量・質の60%で設定、6カ月後に100%に戻せるように立案します。
メンタル長欠者の復職者数 ※メンタル長欠者:6ヶ月以上の休職者
| 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | 2025年度 | |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 復職者数 | 48人 | 60人 | 80人 | 83人 | 74人 | 85人 |
(4)メンタルヘルス研修
産業医による管理者向けの事例研修を中心に、2015年度にスタートしました。2018年度からは、さらなるセルフケアの強化および不調者の早期発見・早期対応をねらいに、対象を一般社員に拡大して開催しています。
| 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | 2025年度 | |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 幹部社員 | 新任幹部社員 31名※オンライン |
新任幹部社員 62名※オンライン |
新任幹部社員 66名※オンライン |
新任幹部社員 85名※オンライン |
新任幹部社員 84名※オンライン |
新任幹部社員 61名※オンライン |
| 一般社員 | セルフケア研修(トレーニー等) 245名※e-learning |
セルフケア研修(トレーニー等) 254名※e-learning |
セルフケア研修(トレーニー等) 127名※e-learning |
セルフケア研修(トレーニー等) 174名※e-learning |
セルフケア研修(トレーニー等) 129名※e-learning |
セルフケア研修(トレーニー等) 151名※e-learning |
《25年度実績》
新入社員、キャリア入社向けセルフケア研修
(対象)151人、(受講)151人、(受講率)100%
※アンケート結果【有益性】 4.7/5点、【理解度】4.7/5点
新任幹部社員向けラインケア研修
(対象)61人、(受講)56人、(受講率)91.8%
※アンケート結果【有益性】 4.6/5点、【理解度】4.8/5点
自立的な健康づくりの促進
(1)健康度の見える化
2025年度よりデンソーグループで共通の健康指標(KPI)となる「健康スコア」を導入しました。これは、定期健康診断結果から算出されるBMIと健康行動(運動・食事・飲酒・睡眠・喫煙・歩行)からなる8項目の内、6項目以上を目指すもので、達成者の割合をスコアとしています。従来の生活習慣スコアと比べ、設問数が少なく、シンプルな評価となっており、個人が取り組むべき健康行動が伝わりやすくなっているのが特徴です。健康スコアは従業員一人ひとりの健康行動促進に向け、個人通知され、振り返りの機会となっています。
健康習慣スコア※
(2)「いきいき健康チャレンジ」の実施
従業員自身が取り組むコースを選択し、3カ月間実践する健康促進イベントを毎年開催しています。参加者の意見を取り入れながら毎年ブラッシュアップを重ねており、25年度は、過去の参加者へのインタビューを実施し、その声を紹介することで参加を促進するとともに、活動記録用アプリの利便性向上を図りました。その結果、1,508名が参加。グループ参加者同士の声かけやアプリの改良などにより継続を後押しし、参加者の86%(1,293名、前年比+8.0ポイント)が設定目標を達成しました。
期間中は朝食キャンペーンも併催し、生活習慣調査結果をもとに、朝食摂取率 4日/週以下の人に社内コンビニにて利用できる朝食券を提供しました。キャンペーン参加者の46.4%が、その後の生活習慣調査において「朝食習慣あり」に改善しました。


(3)運動習慣定着に向けた支援活動の実施(ウォーキングによる健康づくり)
2023年度より毎年5月に約1カ月間に渡り、外部のウォーキングアプリを活用し、当社オリジナルのウォーキング大会を開催しています。2026年度は参加者は907名となり、部署対抗戦には海外を含む各拠点から全91組684名が参加しました。大会期間中はもともとの運動習慣の有無に関わらず参加者の歩数増加が見られ、全く運動習慣が無い参加者でも約4割が7,500歩以上、約2割が10,000歩以上に到達していたことから、運動習慣づくりのきっかけとして一定の効果がみられました。また参加者アンケートにおいて、「チーム内でも歩数を競い合い、大会期間中はメンバー間の会話が増えた」などのコメントが寄せられ、職場のコミュニケーション活性化にも貢献しました。



(4)睡眠に対するリテラシーの向上対策(睡眠セミナーの実施)
2024年度より従業員の健康増進を目的とした睡眠支援の取り組みを開始し、先ずは産業医より睡眠の基礎知識を学ぶセミナーを開催、睡眠の重要性に対する理解向上を図ってきました。2024年度の健康スコアデータによる睡眠項目(睡眠で休養が十分とれている)の達成率から、睡眠による休養がとれていない人の割合が36%と高い状況であることが分かり、また「休養感」を高めるのに十分(適正)な睡眠時間(少なくとも6時間以上)の確保ができていない人が47%であったことも踏まえ、「適正な睡眠時間(量)を確保する」ことと、「睡眠休養感(質)を高める」ための施策が必要であることを認識しました。
このことから、2025年度は「ねむり改革2025」を、個人の睡眠状態の見える化・睡眠のリテラシー向上・睡眠の改善支援及びリスクの早期発見をねらいに、3つのイベントを実施しました。
睡眠チェックの実施(対象:全従業員)
回答者数:4,162名(回答率86.2%)
「睡眠サーベイ(アンケート調査:全46問)」で一人ひとりが自分の睡眠状態・課題を把握、回答後にすぐにリスクを評価し、アドバイスを個別にフィードバックしました。
睡眠セミナーの実施(対象:希望者、アーカイブ配信も実施)
オンライン参加者数:154名、アーカイブ配信視聴者数:延568名
専門家(㈱S'UIMIN講師)によるセミナーを全事業所で開催し、最新の科学に基づく睡眠の知識を分かりやすく解説いただきました。
脳波計測(希望者)
最新の脳波技術測定技術を活用し、自宅で簡単に睡眠状態を測定、睡眠の質・量を高度に可視化する機会を提供しました。
(5)健康支援アプリの導入
従来の健康施策では、健康行動を起こす動機づけに繋がりにくい従業員(特に20代、30代)に対して、簡単・気軽に健康行動を実践しやすい仕組みを導入しました。
【健康アプリと自販機/飲料を組み合わせた健康支援】
従業員はアプリをダウンロードして健康タスクに基づき健康行動を実施、クーポン/ポイントを入手して自販機で飲料と交換します

女性特有の健康課題の取り組み
(1)女性の健康に関する情報提供(啓発)
女性従業員が自身の体の変化に気づき、疾病の予防・早期対応につなげるとともに、上司や周囲が女性特有の健康課題への理解を深め、職場でのマネジメントに活かすことを目的に、「女性の健康」に関する啓発を行っています。 2025年度は、近隣病院の産婦人科専門医を講師に迎え、性別・年齢・役職を問わず参加できる「産科・婦人科専門医に聞く!学校では教わらない保健教室」を会場・Webのハイブリッド形式で開催しました。 会場では、女性の健康に関する資料の掲示、更年期・月経のケアグッズの展示に加え、生理痛体験装置「ピリオノイド」の体験コーナーを設置し、男性による体験で、症状の個人差の気づきにもつながりました。また、経営層にも体験いただき、安全衛生委員会で女性の健康支援に改めて注力していくことを発信するなど、従業員から経営層まで理解を広げる機会となりました。 さらに、セミナーにおける従業員と産婦人科専門医とのリアルな質疑応答をショート動画としてコンテンツ化し、婦人科がん検診会場で展開しました。セミナー、体験、検診をそれぞれ個の取り組みとせずに、そこで得られた情報や気づきを次の健康施策へ繋げることで、継続的な啓発を推進しています。
(2)婦人科がん検診に関する女性従業員への調査・フィードバック
女性従業員から「がん検診を受けた感想」のヒアリングを行い、寄せられた経験談を交えて、「がん検診のメリット」や「受けるときの心構え・工夫」を展開して、がん検診受診率向上を目指しています。
神戸本社では、2025年度には370人(前年度比:▲+13人)が受検、受検率:58.9%(前年度比:▲+1.2%)となりました。
(3)女性の健康相談窓口の開設
2021年度に「女性の健康相談窓口」を開設し、女性従業員だけからでなく、男性幹部職からの相談も受付けています。
シニア従業員の健康増進・維持活動
60歳以上のシニアの従業員を対象に、産業医によるロコモティブシンドロームの予防セミナーを開催しました。希望者にロコモ度や転倒リスク把握のため身体機能測定を行い、自分自身の現状を把握いただきました。日常生活の中で運動習慣を楽しみながら取り入れることを推奨しています。



25年度は開眼片足立ちの練習により、脚の筋肉・体幹のバランス感覚を鍛える「片足立ちフラミンゴ大会」を61歳以上の従業員を対象に実施しました。(43人実施)




感染症対策
従業員を感染症から守るため、情報提供を実施するとともに、季節性インフルエンザ予防接種費用の半額補助や海外赴任者には赴任先に応じて、予防接種の推奨(会社負担)を実施しています。新型コロナウイルス感染症拡大時には、感染者や感染疑い者への対応ルール、会議/出張ガイドラインの策定、食堂等での密集・密接回避策などを随時実施し、感染予防行動と社内防疫の徹底を行いました。感染症法における位置づけが5類へ移行した後も、引き続き手指の消毒、換気等を励行し、職場の集団感染発生ゼロに向けて取り組んでいます。
社外評価

デンソーテンは、従業員が心身ともにいきいきと働くことができる環境づくりと健康増進活動に取り組んできました。その結果、経済産業省と日本健康会議が選定する「健康経営優良法人2026(大規模法人部門)~ホワイト500~」に8年連続で認定されました。

2025年には従業員の健康増進のためにスポーツの実施に向けた積極的な取り組みを行っている企業としてスポーツ庁が認定する「スポーツエールカンパニー」に4年連続で認定されました。
※従業員の運動促進に向けた取り組みが評価されました。(職場対抗ウォーキングイベント、いきいき健康チャレンジ、運動部活動支援、体育館トレーニングジム利用等)

2025年には農林水産省が顕彰する「食育実践優良法人」に申請し、従業員に対する健康的な食事の提供、食生活の改善への取り組みが評価され、食育実践優良法人2026に認定されました。
健康経営普及の取り組み・支援活動
神戸本社構内に駐在する業務委託会社の担当責任者様を対象に、健康経営に関する連絡会を開催、健康経営に関する基本事項や弊社の取組みについて説明・意見交換を行い、健康経営の必要性について理解を深めていただいています。
その他、他社の健康経営推進者との会合(27社参加)において、戦略マップ・施策内容・効果検証について、運用場面での工夫・悩み事/困り事の解決に向けたアドバイスを実施しました。
地域や関係会社への健康貢献・支援活動
(1)献血活動
病気やけがなどで輸血を必要としている方の治療に役立てていただくため、日本赤十字社の献血活動に賛同し、1980年9月より献血(献血車構内乗り入れ)に協力しています。2025年には当社の長年の献血活動への協力に対し、日本赤十字社功労感謝状をいただきました。
(2)スポーツを通じて健康づくりを支援
デンソーテンバレーボールチーム(Red Phoenix)はバレーボール教室の開催を通じ、9人制バレーボールの普及を図るとともに健康支援を実施しています。
今後の活動
従業員が健康でいきいきと働き続けられる企業風土を醸成するため、健康的なライフスタイルの形成に向けた支援を継続するとともに、安心安全で働きがいのある職場環境づくりに努めます。
参考:労働安全衛生
「従業員の安全と健康の確保が経営の基盤である」という基本理念のもと、労働災害の未然防止に重点を置き、安全衛生マネジメントシステムの構築・運用に取り組んでいます。安全衛生マネジメントシステムの国際規格である「ISO45001」と環境マネジメントシステム「ISO14001」とのグローバル複合認証を取得しています。
- 労働災害リスクに対して、職場ごとに危険源を抽出し、計画的に対策を実施するリスクアセスメント活動を実施しています。
- 毎月の安全衛生委員会で報告・審議された内容の資料と議事録は、デンソーテングループのイントラネットに掲示し、従業員への周知を図っています。
労働災害発生件数・休業1日以上の度数率(連結)